■皇族は孤独、皇室は「ストレスの塊」

　当時はまだ皇位継承問題が表面化していない時期だったが、皇族が指折り数えるほどしかいないことに対して、皇族特有の悩みを共有できる人物がろくにいないといった観点から、不安感を抱いていらっしゃったのである。

　上記のお言葉に対して、高松宮宣仁親王は次のように応えられている。

　「それはもうそうだろうなぁ。とにかく救いの手を伸ばす人がいない」

　寛仁親王には「皇室はストレスの塊」だと海外メディアに吐露した過去がおありだが、そんなご感想を抱かれたのも、皇族の孤独感を想像するに無理からぬことだろう。考えてみると、今ある宮家を存続させられたとしても、それだけでは親王が頼りなくお思いになったのと同程度にしかなりえない。

■元東宮侍従が指摘した、宮内庁人事の「最大の問題」

　寛仁親王のご意見をもう少し掘り下げてみたい。親王は晩年、次のように述べられた。

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「皇室の内部に通暁し、一人ひとりの悩みも聞いてあげられると同時に、『公務』『御仕事』『プライヴェート』の選択すらアドヴァイスできるような気骨ある人間が、内廷皇族にも内廷外皇族の周りにも何人もいるという状況ができなければ、皇室も成長しない」――『皇族の「公」と「私」』(PHP研究所、2009年)196頁。
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　かつては皇族と似たような生活をしていた華族や豪傑が大勢いて、「皇族の悩み」などを肌感覚で理解しながら仕えてくれていたけれども、平成以降の純然たる公務員たちは彼らに代わる存在になれていない――。そう宮内庁を批判なさったのである。

皇室をお支えする機関であるはずの宮内庁だが、実際これまでの仕事ぶりは不十分だったと言わざるをえない。皇太子時代の上皇陛下にお仕えした元東宮侍従・濱尾実氏も、同庁のあまり頼りになりそうにない内情を明かしている。

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「どの方もほんの数年しかおられませんし、ほとんどは、また、出身のお役所に戻っていかれます。(中略)これでは皇太子様(※筆者注:今上陛下)がお妃問題で胸のうちを明らかにされてご相談なさろうにも、難しかったのではないでしょうか」――濱尾実『皇太子さま雅子さまへのメッセージ』(新潮社、1993年)44頁。
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　宮内庁幹部はさまざまな省庁からの出向者ばかりで、皇室の御為にと粉骨砕身する人、また皇室の方々が信頼できる人が生まれにくいというのだ。濱尾氏はこれこそが「宮内庁の人事の最大の問題ではないか」と述べている。

■事なかれ主義の奉仕を続ける宮内庁の体たらく

　このような状況について苦言を呈した者は、皇族方を含めて大勢いるが、それら全てを紹介することは叶わない。代表的なものとしてもう一人、靖国神社元宮司・松平永芳氏の言葉を紹介するに留めておこう。

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「同僚に後れをとってしまうから二年以上はいたくないと思っているようなのです。だから二年の間、事勿れ主義で御奉仕して、箔づけをして帰って行く。ですから、戦後もっとも厭な時代に宮内大臣を仰せつかった私の父(※筆者注:松平慶民氏)みたいに、殿下方に御進言申し上げるようなことをしない」――『祖国と青年』第172号(日本協議会、1993年1月)29頁。
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宮内庁はこんな体たらくであり、また各宮家のほうでも長年仕えてくれる人はいまや稀だという。皇族方もこれでは確かに、皇族同士の「横の繋がり」を頼みとなさるよりほかあるまい。

■一宮家あたりの養子数は制限すべきでない

　さて、現在の宮家を存続させるだけでは心もとない――ということをこれまで訴えてきたが、ここで気になるのが、公明党が次のような見解を述べていることだ。

　「皇位継承の流れを不安定化させないという観点からは、天皇陛下ご夫妻、上皇陛下ご夫妻及び皇嗣殿下ご夫妻は養子縁組できないとするのが適切かとも思われます」

　これについては自民党も理解を示しており、連立が解消された今もそれは変わらないはずだ。筆者も一理ある考えだとは思うものの、秋篠宮家が対象外とされることは当然、養子を受け入れることのできる宮家がさらに減少してしまうということを意味する。

それはもはや、有識者会議の最終報告書において「十分な皇族数を確保することができない場合」に検討すべきものとされている、第三案の「法律により直接皇族とすること」を真剣に考慮せねばならない事態であるといってよかろう。

　しかしながら直接の皇籍復帰については、現皇族と「何ら家族関係を有しないまま」であるがゆえに国民の理解を得にくいのではないか、と指摘されている通りである。

　もしも公明党の意見を採用するのであれば、新たな宮家の創立や、断絶した宮家の再興を視野に入れながら、一つの宮家で複数の養子をお迎えいただくという選択肢も前向きに考えるべきではないだろうか。

■「スリム化」できる欧州王室との違い

　昨今の「安定的な皇位継承」議論に関しては、ヨーロッパで近年「王室のスリム化」が広がりつつあることを受けて、国民の一部からはそもそも皇族増員への異論も上がっている。

　王室のスリム化とは、継承権はそのままにしつつ傍系王族から、歳費支給を停止したり、称号・敬称などを取り上げたりするものだ。

　2019年のスウェーデンに始まり、2022年にはデンマークが追随した。詳細なプランは不明ながら、イギリスでも現国王チャールズ3世がかねて実施したがっていたとされる。

　現存する宮家すら「スリム化」対象として検討してもよいくらいなのに、旧宮家を復帰させようだなんて、完全に世界の潮流に逆らっている――。欧州を基準としてこのような批判が出るのも、無理もないことではあろう。

　しかし、ヨーロッパのほとんどの君主国には今なお貴族が正式に存在しており、彼らは宮廷の役職や侍女などに就いて、陰に日向に王室を支えている。そのうえ、近隣諸国には親戚同士でもある他の王家が君臨している。昔ほど強固なものではなくなったとはいえ、歴史的・伝統的な階級社会が保たれているのだ。

■傍系皇族を厚くすることから始めるほかない

　天皇をお守りする「藩屏(はんぺい)」を自負していた華族が消滅してから久しく、構造的問題から宮内庁はあまり頼りにならず、君主制国家も近くには存在しない。そんな現代日本の皇室は、置かれている環境がヨーロッパの王室とは根本的に異なるといえるのではないだろうか。

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「今の日本に皇室と一般国民の間にあって双方をつなぐ『中間層』が存在しないことは大きな問題だと思います」――『祖国と青年』第254号(1999年11月)30頁。
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政治学者の櫻田淳氏(東洋学園大学教授)は前世紀末、上のように述べて旧宮家の皇籍復帰を主張した。今更ながら、まさにその通りであろう。中間層を再構築しようにも、華族制度を復活させることは非現実的ゆえに、傍系皇族を厚くすることから始めるほかないのである。

■傍系皇族にも活躍の場はある

　旧皇族復帰と女子皇籍保持とを併せた結果として、皇族が逆に増えすぎてしまう可能性もあるのでは――と懸念する向きもあるけれども、かつての華族の役割までこなしてもらいたいくらいなのだから、少し多めに感じる程度のほうが個人的にはむしろ好ましい。

　よほどの大人数にならない限りは、欧州のように「スリム化」を断行するまでもなく、皇室の長い歴史の中に、傍系皇族なればこそのお務めを見出すことができるはずだ。

　古典『源氏物語』に「王命婦(おうみょうぶ)」というキャラクターが登場することが示すように、平安時代にまで遡れば、王や女王が朝廷・宮中に出仕した例が数多ある。皇居から旧華族の姿がほとんど消えたことを危惧する声もある今日、お側仕えなどをなさる皇族がおいでになってもよい。